補助金について

個人様用

補助金制度がご利用できます

国内でも国や各自治体の補助事業などにより広がっています。

補助金の申請のサポート、資料作成まで無料でフルサポートいたします。 資料請求で補助金が出る方法をお教えします。

国の補助金

光熱費0円の自給自足の生活へ


『募集期間』
2009年11月20日(金) 2010年3月31日(水)

『補助金額』
太陽電池モジュールの公称最大出力1kWあたり7万円
例えば、公称最大出力が3.5kwのシステム(一般家庭の平均的な値です。)の場合、7万円/kW×3.5kW=24.5万円となります。

『対象者』
自ら居住する住宅に対象システムを新たに設置する個人で、電灯契約をしている方。
※既に設置されている方、設置工事を開始している方は対象外となります。

詳しくはJPEA 有限責任中間法人 太陽光発電協会のホームページでご確認ください。


平成21年度住宅用太陽光発電

県・市・町・村の補助金

各自治体の補助金の場合、適用条件は自治体ごとに異なります。
また、国の補助金と併用できるケースや、市単位の補助金と町村単位の補助金が併用できるケースもあります。
詳しくは各自治体の窓口、もしくは当社までお問い合わせ下さい。


愛媛県 愛媛県の制度
松山市・伊豫市・砥部町・今治市四国中央市・内子町・宇和島市・西予市・伊方町・八幡浜市・東温市
松野町・新居浜市・上島町・鬼北町・西条市・久万高原町・愛南町・大洲市・松前町
香川県 香川県の制度
高知県 高知県の制度
徳島県 徳島県の制度

企業様用

補助金を受けるまでの流れ

補助金交付の流れ

太陽光発電への主な支援制度窓口

経済産業省 http://www.meti.go.jp/
環境省 http://www.env.go.jp/
農林水産省 http://www.maff.go.jp/
文部科学省 http://www.mext.go.jp/
財務省/税務署 http://www.nta.go.jp/
新エネルギー
導入促進協議会
http://www.nepc.or.jp/

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太陽光発電システムは補助金制度や、設置規模など、家庭用のものとはノウハウが違います。
設計・施工・新エネルギー財団の公募資料の作成まで全てサポートいたします。
太陽光発電施工実績豊富な当社にお任せください。